バリアフリーリフォームで快適なバスルームを作ろう！

• 段差の解消: 既存の段差をなくし、床面をフラットにする工事です。ユニットバスに交換する場合、基本的に段差は解消されますが、在来工法の場合は床の高さを調整する必要があります。
• 開口部の拡張: 車椅子での出入りや介助スペースを確保するために、ドアの幅を広げるリフォームです。
• 扉の種類変更: 開き戸は開閉時にスペースを取り、体が不自由な方には使いにくい場合があります。引き戸や折れ戸に変更することで、省スペース化とスムーズな出入りを実現できます。引き戸は開閉が軽く、車椅子でも利用しやすい点がメリットです。

• 防滑性の高い床材への交換: 表面に微細な凹凸があり、水に濡れても滑りにくい加工が施された床材を選びます。具体的には、各ユニットバスメーカーが独自に開発している、水はけが良く、乾きやすい素材が主流です。
• 排水性の向上: 浴室の床が水たまりになりにくいよう、適切な勾配をつけたり、排水口の形状を工夫したりすることで、常に乾燥した状態を保ちやすくします。これにより、カビの発生も抑制でき、衛生面も向上します。

• またぎやすい高さの浴槽: 浴槽のフチの高さが低いタイプ（約35〜45cm程度）を選ぶことで、またぎやすく、転倒のリスクを減らせます。
• 浴槽内手すり: 浴槽の縁や内部に縦型・横型の手すりを設置し、立ち座りや姿勢保持をサポートします。
• ベンチ付き浴槽: 浴槽内に座るスペースがあるタイプで、半身浴や、立ち座りが難しい場合の休憩スペースとして利用できます。
• 浴槽の種類: 人工大理石やホーローなど、保温性の高い素材を選ぶことで、湯温が冷めにくく、快適な入浴が長く楽しめます。

• 出入り口付近: ドアの開閉時や、脱衣所から浴室への移動をサポートする縦型の手すり。
• 洗い場: シャワーチェアからの立ち座りや、体を洗う際のバランス保持をサポートする横型または縦型の手すり。
• 浴槽の出入り: 浴槽をまたぐ際や、浴槽内での立ち座りをサポートする縦型・L字型の手すり。
• 設置位置の調整: 利用者の身長や身体状況に合わせて、最適な高さや位置に設置することが重要です。一般的には、床から70〜80cm程度の高さが目安とされますが、実際に利用する方の身体に合わせて調整する必要があります。

• 浴室暖房乾燥機: 入浴前に浴室を暖めることで、ヒートショックを予防します。また、入浴後の換気や洗濯物の乾燥にも利用できる多機能な設備です。
• 窓の断熱化: 単板ガラスの窓を二重窓や複層ガラスに交換することで、外部からの冷気の侵入を防ぎ、浴室の断熱性を高めます。
• 高断熱浴槽: 浴槽全体を断熱材で覆うことで、お湯が冷めにくく、追い焚きの回数を減らし、省エネにも貢献します。

• 浴室の拡張: 可能であれば、隣接する部屋との間取り変更も視野に入れ、浴室全体を広げることを検討します。これにより、車椅子を転回させたり、介助者が体を動かすスペースを確保したりできます。
• 引き戸の採用: 開口部を広く取れる引き戸は、車椅子での出入りを格段にスムーズにします。戸袋のスペースが確保できない場合は、上吊り式の引き戸も選択肢になります。

• シャワーチェアの設置スペース: シャワーを浴びる際に座れるスペースや、専用のシャワーチェアを置くスペースを確保します。壁付けの折りたたみ式シャワーチェアも便利です。
• 昇降式浴槽・リフトの導入: 自力での浴槽への出入りが困難な場合、昇降機能付きの浴槽や、入浴用リフトの設置を検討します。これにより、介助者の抱え上げによる腰への負担を軽減できます。
• 手すりの適切な配置と強度: 浴槽の縁、シャワーエリア、出入り口など、必要な場所にL字型やI字型の手すりを複数設置します。体重を支えるための十分な強度があるかを確認しましょう。

• 浴室暖房乾燥機の設置: 入浴前に浴室を暖めることで、脱衣所との温度差を少なくし、ヒートショックのリスクを軽減します。冬場の洗濯物乾燥にも役立ちます。
• 高断熱浴槽・壁材: 浴槽自体に高い断熱性を持たせることで、お湯が冷めにくく、追い焚きの回数を減らせます。また、壁や天井に断熱材を入れることも有効です。

• 緊急通報装置の設置: 浴室内に緊急時に助けを呼べる通報ボタンを設置します。
• 介助しやすいドア: 外から鍵を開けられるタイプや、非常時に簡単に取り外せるドアなど、万が一の事態に備えたドアを選びましょう。

最も広く利用されているのが、介護保険制度に基づく住宅改修費の支給です。

【対象者】要支援1・2、要介護1～5と認定された方が対象となります。

【対象工事】

• 手すりの取り付け
• 段差の解消（スロープ設置、床のかさ上げ・引き下げ）
• 滑りにくい床材への変更
• 引き戸等への扉の取り替え
• 洋式便器への取り替え

【支給額】原則として、対象となる工事費用の9割が支給されます。支給限度額は20万円までなので、最大18万円が支給されることになります。

【申請方法】工事を行う前に市区町村の窓口や担当のケアマネージャーに相談し、事前申請が必要です。事後申請では認められない場合があるので注意しましょう。

国だけでなく、各地方自治体（都道府県や市区町村）でも、独自のバリアフリーリフォーム支援制度を設けている場合があります。「高齢者住宅改修助成制度」「障がい者向け住宅改修費助成」など、名称や内容は自治体によって多岐にわたります。お住まいの地域の自治体窓口やウェブサイトで最新の情報を確認することが重要です。